最終更新日 2024年10月27日 by amelie
世界各地で毎日、色んな事件や事故などが起こっています。
われわれはその様子をテレビや新聞で見聞きすることができ、いつでも実際に起こっている現状を映像で見ながら状況を把握できるわけです。
特にニュースであれば、画面から目をそらしていても音声で知ることができるので、仕事や家事の合間にテレビを付けて情報収集をなさる方も多いでしょう。
しっかりと聞くだけで状況をイメージするには、各番組を担当しているキャスターに力量がカギを握ります。
この職業の方はジャーナリストとも呼ばれており、メディア報道の花形的な存在です。
そこでここでは、畑恵さんのように女性がキャスターを目指すための道のりと、必要なスキルについて詳しく解説をしていきましょう。
報道に携わる仕事はとても尊敬されるものです。
そして、世界に向けて真実を伝える責務もあるので、とても重要なポジションです。
これからこの仕事に就きたいと考えている方にとって、少しでも参考にしていただければ幸いでございます。
ジャーナリストが誕生した歴史
まずは簡単にジャーナリストが誕生した歴史を見ていきましょう。
世界で初めてジャーナリストが誕生したのは、1887年のアメリカ合衆国です。
ジョージ・ワシントンが率いる解放軍がイギリス軍からの独立を宣言した、独立戦争終結時にまで歴史は遡ります。
当時は報道というものがなく、有志によって戦況が一般市民に知らされていました。
そのため、内容にばらつきがあり、なかには敵対している相手がデマを流すことさえあったほどです。
大統領となったジョージ・ワシントンは情報操作によって戦況に大きな影響を与えることを痛感しており、そこでジャーナリストという報道官の職種を作りました。
つまり、最初はジャーナリストは政府の職務であったことがわかりでしょう。
その後、アメリカとイギリスで新聞社が誕生して、それぞれの記者を育成していったわけです。
日本においては江戸時代から瓦版という新聞と同様の報道機関があり、制作者が記者を兼ねていました。
キャスターはいつ誕生したのか
ではキャスターはいつ誕生したのかというと、ラジオが普及し出した時代からです。
ラジオは1925年から日本で使われるようになり、ニュースも同様の時期からスタートしました。
当然顔は見ることは出来ず、音声のみで各種情報を手に入れていました。
本格的にキャスターが活躍するのは、1990年代からです。
まだ歴史は非常に浅く、アナウンサーとも呼ばれているものでしょう。
1990年代には女性アナウンサーブームというものが起こり、アイドルのような扱われ方をしていました。
この方々の場合はニュースを伝えるというよりも、各放送局のマスコットキャラクター的な扱われ方です。
そのため見栄えが良くて愛嬌があり、新人という共通点もありました。
報道に携わるには経験を積む必要があるため、女性の場合だと各放送局に入社してから約12年のキャリアは必要です。
本格的なジャーナリストを目指すための道のり
ここからは、本格的なジャーナリストを目指すための道のりを見ていきましょう。
もっとも多いのが海外支局へと移動をすることです。
アメリカ・イギリス・中国のほか、中東諸国やアフリカなどに赴いて国際情勢に長けた知識を有する必要があります。
ここでは映像よりも記事を書く場合が多く、多言語を操れるスキルも必要です。
今ではTOEICが海外転勤の物差しだと言われますが、報道に限っては英語ももちろん、現地の公用語もマスターしないといけません。
約5年程度の海外赴任を経験したのち、再び帰国をしてキャスター業務に就くわけです。
各放送局であれば、そのまま以前のポジションの役職となるので、多くの方が退職をしてフリーになるのが基本になります。
フリーになるメリットは、どこの放送局でも起用をしてくれる点です。
先述したように放送局の社員だと、同局の番組にしか関わることができません。
ところが退職をしてフリーランスになれば、垣根が取り払われるので自由に報道をおこなえるわけです。
女性だと結婚・出産を経験なさる方が多く、仕事を一時的にお休みしないといけないでしょう。
その場合もフリーランスになっていれば、時間を自由に活用できるのでおすすめです。
フリーランスのキャスターとなった場合、必ず実施をしないといけないことが、伝えるための情報の信ぴょう性を吟味することになります。
放送局に在籍をしていれば、他のスタッフは内容をチェックして信ぴょう性も確認してくれます。
ところがフリーでは支えてくれる方が一気に少なくなるので、自分で動くしかありません。
まとめ
報道で一番重要なこと、それは真実を伝えるということです。
少しでも間違った内容を報道してしまうと、社会的に大きな影響を与える恐れがあります。
それを避けるためにも、何日もかけて、伝えるべき事柄の確認を怠らないようにしないといけません。
女性が報道の中枢機関で働くことで、ジェンダー格差を取り払うこともできます。
今後は重宝される人材となっていく見通しです。