最終更新日 2025年11月10日 by amelie

「見た目は、あんなにしっかりしていたのに…」

高校生だったあの日、祖父母の家の前で私は立ち尽くしました。
阪神淡路大震災で、一瞬にして崩れ去った我が家。
その光景が、私に「建物の内側に潜む危うさ」を、そして言葉を発しない「家の“声”」を聞くことの大切さを教えてくれました。

こんにちは。
元構造設計士で、建築ライターの佐伯俊哉です。
20年以上、木造住宅や公共施設の耐震診断・補強設計に携わってきました。

この記事を読んでくださっているあなたも、きっと「我が家の耐震、そろそろ考えないとな…」と感じつつも、「でも、いったい誰に頼めばいいんだろう？」という大きな壁の前で、立ち止まっているのではないでしょうか。
そのお気持ち、痛いほどよく分かります。
大切な家族と暮らしを守るための第一歩だからこそ、絶対に失敗したくないですよね。

ご安心ください。
この記事を読み終える頃には、あなたの家の命運を安心して託せる、信頼できるパートナー（耐震診断士）を見つけるための具体的な方法が、はっきりと見えているはずです。

家にも“声”があります。
その声に耳を傾け、家族の未来を守るための、最高の主治医を見つける旅を始めましょう。

そもそも耐震診断とは？なぜ「誰に頼むか」が重要なのか

耐震診断は、家の“健康診断”

まず、耐震診断とは何か、簡単にお話しさせてください。
これは、文字通り「家の“健康診断”」です。

私たち人間が、見た目だけではわからない体の状態を健康診断でチェックするように、家も、外から見ただけではわからない「弱点」を抱えていることがあります。
特に、古い耐震基準で建てられた家は、現在の基準で見ると、地震に対する体力が不足しているケースが少なくありません。

耐震診断では、専門家が家の図面を確認したり、実際に壁の中や基礎の状態を調べたりして、地震に対してどれくらい耐えられるかを客観的な数値で評価します。
いわば、家のレントゲンを撮り、血液検査をするようなものなのです。

診断士は“主治医”。診断次第で家の未来が変わる

ここで最も重要なのが、「誰にその健康診断を任せるか」という点です。
耐震診断士は、まさに家の“主治医”と言える存在です。

考えてみてください。
同じ症状でも、医師によって診断結果や治療方針が異なることがありますよね。
「経過観察で大丈夫」と言う医師もいれば、「すぐに手術が必要です」と言う医師もいるかもしれません。

家の耐震も全く同じです。
診断士の経験や知識、そして何より「その家に住む人の暮らしを想う心」があるかどうかで、診断の精度も、その後の補強計画も大きく変わってきます。
腕の良い主治医が的確な診断と最適な治療法を提案してくれるように、信頼できる診断士は、あなたの家の弱点を見つけ出し、最も効果的で無駄のない補強方法を一緒に考えてくれるのです。

だからこそ、診断士選びは、家の未来を左右する極めて重要な選択なのです。

まず確認したい！信頼できる耐震診断士が持つ「3つの証明」

では、具体的にどうやって信頼できる診断士を見分ければよいのでしょうか。
まずは、相手がプロフェッショナルであることを示す「証明書」を持っているかを確認しましょう。
最低限、以下の3つは必ずチェックしてください。

【大前提の国家資格】「建築士」

耐震診断は、建物の構造に関する高度な知識が求められる専門業務です。
そのため、診断を行う者は「一級建築士」「二級建築士」「木造建築士」といった国家資格を持っていることが大前提となります。
名刺や会社のホームページなどで、必ず建築士の資格を持っているかを確認しましょう。

【専門知識の証明書】「耐震診断・耐震改修技術者」等の講習修了証

建築士の資格に加えて、耐震診断に関する専門の講習を受けているかどうかも重要なポイントです。
各都道府県や建築関連団体が実施する「木造住宅の耐震診断と補強方法」などの講習を修了した技術者は、その証明書を持っています。
これは、いわば「耐震分野の専門医」であることの証です。

【自治体のお墨付き】都道府県や市町村の登録名簿への記載

多くの自治体では、耐震診断の補助金制度を設けており、その業務を行える技術者を事前に審査し、名簿に登録しています。
この名簿に載っているということは、自治体から「この人なら安心して任せられますよ」というお墨付きをもらっているのと同じです。
お住まいの市区町村のホームページなどで確認できますので、ぜひチェックしてみてください。

【元設計士の視点】契約前に必ずチェック！信頼できる診断士を見極める5つの質問

資格の確認は、いわばスタートラインです。
本当に信頼できるパートナーかどうかを見極めるには、実際に顔を合わせて話をしてみることが欠かせません。

私が構造設計士として現場にいた頃、「この人は信頼できるな」と感じたプロフェッショナルたちに共通していたポイントがあります。
それを、ご家庭で使える「5つの質問」としてまとめました。
ぜひ、診断を依頼する前の面談で、問いかけてみてください。

質問1：「この家でどんな暮らしをされてきましたか？」と“家の履歴書”に耳を傾けてくれるか？

良い診断士は、図面や数字だけを見ません。
「この家で、どんな家族が、どんな時間を過ごしてきたのか」という“家の履歴書”に、深く耳を傾けてくれます。

家族構成の変化、増改築の履歴、雨漏りなどの過去のトラブル…。
そうした情報の一つひとつが、家の弱点を見つけるための重要なヒントになるからです。
あなたの話に真摯に耳を傾け、暮らしに寄り添おうとしてくれるか。
その姿勢を見てください。

質問2：「なぜ、この壁が弱いのですか？」という問いに、専門用語を使わず答えてくれるか？

診断結果の説明を受ける際、ぜひこの質問をしてみてください。
本当に理解している専門家は、難しい内容を、誰にでもわかる簡単な言葉で説明できるものです。

「この壁は耐力壁の配置バランスが悪く…」ではなく、
「家の壁は、いわば体を支える筋肉です。この家は、右側の筋肉ばかり強くて、左側が弱い。だから地震の時に、ぐらっと傾きやすいんです」
というように、身近なものに例えて説明してくれるかどうかがポイントです。

質問3：「補強方法は、このやり方以外にありますか？」と尋ねたときに、複数の選択肢を提示してくれるか？

耐震補強には、様々な工法があります。
大掛かりな工事が必要なものもあれば、比較的安価で、暮らしながらできる工事もあります。

信頼できる診断士は、一つの方法を押し付けることはありません。
あなたの予算やライフスタイル、そして「どこまでの安全性を求めるか」という希望を丁寧にヒアリングした上で、
「費用を抑えるならこの方法、でも、安心を最優先するならこちらの方法もありますよ」
といった形で、メリット・デメリットを含めて複数の選択肢を提示してくれます。

質問4：「この見積もりの『一式』とは何ですか？」と聞いたときに、詳細な内訳を見せてくれるか？

見積書は、その会社の誠実さが表れる鏡です。
「耐震補強工事 一式 〇〇円」といった大雑把な見積もりを出す業者は要注意。
詳細な内訳を尋ねたときに、面倒くさそうな顔をしたり、ごまかしたりするようなら、その契約は見送るべきです。

信頼できるパートナーは、どの部分に、どんな材料が、どれくらい必要で、人件費はいくらかかるのか、といった内訳をきちんと説明してくれます。

質問5：「この地域で注意すべき地盤の特徴はありますか？」と問いかけたときに、的確な答えが返ってくるか？

地震の揺れ方は、地盤の固さによって大きく変わります。
その地域で長く仕事をしている経験豊富な診断士であれば、周辺の地盤の特性や、過去の災害事例についても知識を持っているはずです。
地域性にまで目を配れるかどうかは、その専門性の深さを見極める良い指標になります。

その一言に要注意！避けるべき耐震診断士の危険なサイン

残念ながら、人の不安につけこむ悪質な業者がいるのも事実です。
以下のようなセリフが出てきたら、危険なサイン。
きっぱりと断る勇気を持ってください。

「すぐに工事しないと、次の地震で確実に倒壊しますよ！」

過度に不安を煽り、冷静な判断力を奪おうとするのは典型的な手口です。
もちろん、本当に危険な状態である可能性もありますが、信頼できる専門家ほど、いたずらに恐怖心を煽るようなことは言いません。

「今日契約してくれるなら、半額にします！」

大幅な値引きや限定キャンペーンを強調し、契約を異常に急がせるのも危険なサインです。
家の安全に関わる重要な決断を、その場で急かせる理由などありません。

「市役所の紹介で、無料で診断に回っています」

公的な機関の職員が、突然訪問して診断や営業をすることはありません。
また、「無料」という言葉を強調しすぎる業者にも注意が必要です。
診断は無料でも、その後の高額な工事契約が目的であるケースが後を絶ちません。

どこで出会える？信頼できる“家の主治医”の探し方

では、最後に、信頼できる診断士と出会うための具体的な窓口をご紹介します。

最も確実な第一歩「お住まいの市区町村の窓口」

まずは、あなたがお住まいの市区町村役場の建築指導課や、防災関連の部署に問い合わせてみてください。
これが最も安全で確実な方法です。
耐震診断の補助金制度について教えてくれるだけでなく、自治体に登録されている信頼できる診断士や工務店のリストを提供してくれる場合がほとんどです。

専門家が集まる場所「建築士会や建築士事務所協会」

各都道府県には、建築士の団体である「建築士会」や「建築士事務所協会」があります。
こうした団体でも、耐震診断に関する相談窓口を設けており、専門家を紹介してくれます。
中立的な立場で相談に乗ってくれるのが心強い点です。

また、特定の分野に強みを持つ専門事務所に直接アプローチするのも有効な手段です。
特にマンションや集合住宅の場合は、建物全体の構造を熟知した専門家が不可欠になります。
例えば、マンションの耐震診断から大規模修繕までワンストップで手掛ける株式会社T.D.Sのような、集合住宅の改修に豊富な実績を持つ一級建築士事務所は、管理組合にとっても心強いパートナーとなるでしょう。

地域に根差した情報源「信頼できる地元の工務店」

もし、昔から付き合いのある地元の工務店があれば、相談してみるのも良いでしょう。
地域に根差して長く商売をしている工務店は、評判を大切にします。
信頼できる建築士とのネットワークを持っていることも多いので、良い専門家を紹介してくれる可能性があります。

まとめ

大切な家の“声”を聞き、未来の安全を守るための第一歩。
今回は、信頼できる耐震診断士というパートナーの選び方について、私の経験を元にお話しさせていただきました。

• 耐震診断は家の“健康診断”、診断士は“主治医”であると心得る
• 「建築士」「講習修了証」「自治体の登録」の3つの証明を確認する
• 契約前には「5つの質問」を投げかけ、説明力や提案力、誠実さを見極める
• 「不安を煽る」「契約を急がせる」といった危険なサインに注意する
• まずは市区町村の窓口など、公的な機関に相談する

家は、単なる建物ではありません。
家族の笑顔や思い出、そして未来を育む、かけがえのない“居場所”です。
その大切な場所の命運を託すパートナー選びは、あなた自身ができる、最も重要で効果的な防災活動にほかなりません。

安全は“工事”ではなく、“気づき”から始まります。

まずは、お住まいの自治体のホームページを覗いてみる、担当部署に一本電話をかけてみる。
その小さな一歩が、あなたとご家族の未来を、地震から守る大きな力になるはずです。